コンサルタント紹介

青木 洋
青木 洋
日本交通教育サービス シニアコンサルタント

略歴

昭和41年
明治大学卒業
日産サニー新東京販売株式会社 入社
平成 9年
損害保険ジャパン日本興亜株式会社(旧・安田火災海上保険)入社
平成18年
損保ジャパン・上級コンサルタント
平成21年
日本交通教育サービス株式会社(旧・倉敷交通教育センター)入社
香川県・岡山県の安管講師を受託
平成25年
香川県交通事故死者率ワースト脱出プロジェクトに日本交通心理学会の一員として参画

資格

  1. 日本交通心理学会 会員
  2. 日本産業カウンセラー協会認定 産業カウンセラー
  3. 国交省認定運行管理者(貨物・旅客)資格

インタビュー

交通安全教育に携わるきっかけは?
大学卒業以降自動車業界に在籍、自動車の交通事故防止にはもともと大いなる関心がありました。
損保に入社後は保険業務を通じてお客様の交通事故による損失抑制へのお手伝いが自社の利益にもなる「ウイン・ウイン」の関係で働ける仕事として喜びを感じられたことが動機です。
交通安全教育のテーマに変化は?
2002年頃に車載カメラを研究している友人がいて、動画を使った事故発生の原因究明や防止対策に活用できることに気づきました。同じころ交通心理学会の一員になったことで、運転心理と運転行動の相関を映像で追及するきっかけになったかと思います。
以降、トラック業界や、タクシー、バス業界といった青ナンバーの運転のプロと目される人たちと交通事故防止に取り組みました。その後、白ナンバーである一般企業も人・物・金に対する損失抑制としての事故防止への関心が高まりました。
今は、高齢化社会に対する取り組みや、地域社会への貢献ができればと思っています。
企業研修で心がけていることは?
管理者とはデータを事前に収集、細かく分析をすることで企業の問題点や課題を明確にしながら対策を協議しています。また、なるべく講習はティーチングではなくコーチングになるよう双方向での対話を心掛けています。現場の知恵を活かし共有化するために相互啓発型グループ研修も取り入れ、気づきと記憶に残る講習を実施したいと考えています。
池田 須賀留
池田 須賀留
日本交通教育サービス
ディレクター
資格
  1. 日本産業カウンセラー協会認定 産業カウンセラー
  2. 国交省認定運行管理者(貨物・旅客)資格
松坂 圭祐
松坂 圭祐
日本交通教育サービス
ディレクター
資格
  1. 日本産業カウンセラー協会認定 産業カウンセラー
  2. 国交省認定運行管理者(貨物・旅客)資格

インタビュー

研修内容を決める上で心掛けていることは?
松坂

まず、私がお客様から現在の事故の状況や課題をうかがいます。その際に過去の成功事例等も交え、大まかな研修プランをご提案し、詳細は講師陣と打ち合わせを行います。

池田

カリキュラムを考える上では、先方の要望は最大限に尊重しています。たとえば3時間の研修で「初心者だからとにかく乗せて技術を上げてくれ」といった要望があれば、技能中心の3時

池田さん(写真左)と松坂さん 池田さん(写真左)と松坂さん
 

間研修にするなどです。しかし、すべて先方の要望どおりのご提案を行う訳ではありません。例えば事故をされた方に、ただ運転ばかりをさせてもあまり意味がないケースが多いのも事実です。もちろん、事故の原因が運転スキルであれば運転実技の教育は有効ですが、運転適性や運転に対する考え方が影響しているのであれば、カウンセリングの方が有効になる場合も多々あります。小集団活動が効くこともあります。このように、個別に効果のある研修は異なっていると考えており、だからこそ、先方の事業形態や車の使用形態・事故内容・本人の運転経験等を総合的にふまえた上で、最も効果が上がると思われる研修カリキュラムを決定しています。

メニュー内容のスパイラルアップのために心がけていることは?
松坂

終わった瞬間に「いい研修ができたな」と思うこともありますが、それが本当に効果があるかどうかは、半年、1年と経たないと実際のところは分かりません。研修後にお客様を訪問した際に、「すごく事故が減った」という声があがった研修が現在の標準型となっています。

池田

ただ、毎回その基本の形を繰り返す訳ではありません。より効果を上げるために、ベース内容を元に都度、教育方法を工夫しています。そして、効果があった場合は新たな基本形としていきます。研修時間には制限がありますから、より効果が上がる内容に改善していくことを常に心がけています。

松坂

長くお付き合いしているお客様には、了解をいただいた上で、研修内容をガラッと変えることもあります。そういった際のフィードバックも研修内容の改善に役立っていると感じていますね。

事故削減のためのアドバイス
松坂

実際に事故を減らしているお客様は、事故を減らすことに明確な目標を持っているケースが多いですね。

池田

たしかに、明確な目標を共有させていただくケースが多いです。漠然と「事故を減らす」といっていても対策が難しいですので、まずどの事故を減らすのかを定めます。追突事故なのか、バック事故なのか、事故多発者の事故なのか、新入社員の事故なのか。どの事故を減らすかを決められればそのための対策が立てやすいです。逆に欲張って、一気にすべての事故を減らそうとしてもなかなか上手くいかないケースも見てきました。

松坂

後は、研修で安全運転教育を終わりにしないこと、それも大事だと思います。研修そのものは教育の機会として重要です。しかし、研修後、社内で何の教育も行わないと、徐々に効果が薄れていってしまうのは防げません。研修後も弊社と企業さんの二人三脚で教育を継続していく必要があります。

池田

弊社の研修はその人の運転適性、傾向、間違ったクセなどの現在の運転状況を測る場にもなっています。その結果をふまえ、管理者の方に今後の具体的な指導方法をお伝えしますので、それを参考にして、是非、社内でも継続した教育を行っていただきたいと思います。研修によって行動が変化して、それが習慣化して、初めて長期的な事故削減に繋がります。だからこそ、研修後の企業さんの協力も必要不可欠なものと考えています。

松坂

熱意を持って、共に適切な対策に取り組んでいただければ事故は減ります。「仕事をしていたら事故が起こるのはしょうがない」という思いは捨て、社内教育・社外教育の舵取りをあきらめないでいただきたいと思います。

まずは、お電話または、本サイトのフォームにてお問い合わせください。